2020年6月にデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するという事業戦略を掲げた東邦インターナショナルは、「存在意義のある商社、信頼される商社、期待される商社に成る」ことを目指し、自社の業務を改めて見直すことにした。そこで浮き彫りになったのが、営業部門の業務生産性向上という課題だ。同社では営業支援システムの検討を開始し、メールベースの非効率的な情報共有方法や属人化していた営業業務プロセスの見直しを図ることとなった。

まずは導入候補となる5製品をピックアップして新たなシステムを検討することにした。機能や使い勝手の面から国産の3製品に絞り込み、さらに営業支援システムの利用経験のない現場でも使いこなせる操作性、情報の見やすさ、業務に必要な画面の作りやすさ、カスタマイズの自由度の高さといった部分を比較した。その結果、すべての要件を兼ね備え、導入コストを低減でき、かつIT導入補助金の対象製品になっていたJUST.SFAを選定した。

JUST.SFAで営業の業務プロセスを変えたことで、非効率かつ属人化していた営業活動管理や報告の課題を一気に解決。顧客先への訪問前に行っていた、商談に必要な情報整理の作業時間も劇的に短縮されたという。また、リアルタイムの情報共有が実現できたことにより、顧客1社に複数の営業担当者が同時に似たような提案をするといった業務の重複もなくなった。さらに経営層や営業マネージャーが案件の進捗状況を確認し、的確なタイミングで作業指示を出せるようになったことも大きな効果だという。